バツイチ男性・バツイチ女性、再婚活で意識すべきポイントの違い
「バツイチの再婚活」とひとくくりに語られることが多いですが、実際には男性と女性とで直面しやすい状況や、周囲から聞かれやすい質問には違いがあります。ただし、これは「男性はこうすべき」「女性はこうあるべき」という決めつけではなく、あくまで統計上の傾向や、婚活の場でよく起こりやすいパターンとして知っておくと役立つ、という位置づけです。
この記事では、公的統計から読み取れる事実と、婚活業界のコラムなどで語られる傾向論とを明確に分けたうえで、バツイチ男性・バツイチ女性それぞれが再婚活で意識しておくと選択肢を広げやすいポイントを整理します。
- 再婚のかたちは「夫婦とも再婚」「夫のみ再婚」「妻のみ再婚」がほぼ拮抗しており、どのパターンも珍しくない
- 親権は母親が持つケースが圧倒的多数だが、養育費の受給状況は男女で立場が異なる
- 「男性は経済力、女性は家庭状況の説明」といった傾向論はあくまで業界コラムの見解であり、断定できるものではない
- 大切なのは性別による決めつけではなく、自分の状況を整理して相手に伝えられるようにすること
公的統計から見る「再婚」の実態
再婚の組み合わせは意外とバランスが取れている
内閣府男女共同参画局の資料（厚生労働省人口動態統計を引用）によると、2020年の再婚件数13.9万件の内訳は次のとおりです。
| 再婚の組み合わせ | 割合 |
|---|---|
| 夫婦とも再婚 | 37.3% |
| 夫が再婚・妻が初婚 | 36.3% |
| 夫が初婚・妻が再婚 | 26.4% |
この数字から、再婚男性が初婚女性と結ばれるケースの方が、再婚女性が初婚男性と結ばれるケースよりやや多い、という構図が見えます。ただし、この資料には性別ごとの詳細な再婚率までは明記されていないため、「男性の方が再婚しやすい」と断定できるものではなく、あくまで組み合わせの分布として捉えるのが適切です。
親権と養育費は男女で立場が大きく異なる
子連れでの再婚活を考えるうえで避けて通れないのが、親権と養育費の実態です。まず親権者の性別については、次のようなデータがあります。
| データ出典 | 母親が親権者 | 父親が親権者 |
|---|---|---|
| 人口動態調査（2017〜2021年） | 88.20% | 15.34% |
| 司法統計（調停離婚、平成28〜令和2年度） | 93.56〜94.11% | 9.10〜9.54% |
※人口動態調査は父母双方が親権を持つケース等を含むため合計が100%を超える年があります。いずれの調査でも、母親が親権を持つケースが圧倒的多数であることは共通しています。
養育費については、法務省の資料（平成28年度データ）で次のような差が示されています。
| データ出典 | 母子世帯 | 父子世帯 |
|---|---|---|
| 養育費の取り決め率 | 42.9% | 20.8% |
| 養育費の受給率（現受給+過去受給） | 約39.8% | 約8.1% |
子連れ再婚を考える際、女性は「将来的に養育費が途切れる可能性」という現実に、男性は「養育費の支払いが再婚後も継続する可能性」という現実に、それぞれ直面しやすいと整理できます。どちらが有利・不利という話ではなく、性別によって向き合う課題の性質が違う、というだけのことです。
婚活市場での傾向（業界コラム・二次情報ベース）
ここからは、公的統計ではなく、婚活メディアや結婚相談所が発信しているコラムなどで語られる傾向論です。一次データの裏付けがあるものではなく、事業者の自己公表データや経験則に基づく見解である点にご留意ください。
会員の男女比について語られていること
複数の婚活メディアで「マッチングアプリや結婚相談所は男性会員の方が女性より多い傾向にある」と報告されています。ただしこれは各事業者が自社データをもとに発信している情報が中心で、公的統計による裏付けがあるわけではありません。「そう報告されている」という情報として受け止めるのが適切です。
成婚に関する調査データ（IBJ結婚みらい研究所）
一方、結婚相談所の連盟が発表しているデータとして、IBJ結婚みらい研究所の「成婚白書2025年度版」があります。これは一次的な調査データですが、あくまで同社の会員という限られた母集団での結果であることを踏まえて参考にしてください。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 2025年に成婚した再婚女性 | 1,046名 |
| 相手が初婚男性の割合 | 47.2% |
| 相手が再婚男性の割合 | 47.5% |
| 初婚男性と成婚した再婚女性のうち子どもありの割合 | 25.5%（同居17.4%・別居8.1%） |
| 成婚までの期間の中央値（再婚女性） | 7.1ヶ月 |
| 成婚までの期間の中央値（初婚女性） | 8.2ヶ月 |
この調査では、再婚女性が初婚男性と成婚するケースと再婚男性と成婚するケースがほぼ同数で、「再婚女性は不利」といった単純な図式では説明できないことがうかがえます。なお、男性側について同種の詳細データは今回確認できていません。
男女で意識するとよいと言われるポイント（傾向論）
婚活メディア各社のコラムでは、再婚活における男女それぞれの意識ポイントとして、共通してこのような内容が挙げられています。繰り返しになりますが、これは一次データに基づく断定ではなく、複数のコラムに共通して見られる傾向論です。
| 性別 | よく挙げられるポイント（傾向論） |
|---|---|
| 男性向けとして言われがちな内容 | 経済力や養育費支払いの見通しを整理して伝えること、子どもとの関わり方への理解を示すこと |
| 女性向けとして言われがちな内容 | 経済的自立の状況を伝えること、元配偶者や子どもとの関係を整理して話せるようにしておくこと |
これらはあくまで傾向として語られている内容であり、すべての人に当てはまるわけではありません。実際には経済状況や子どもとの関わり方は個人差が大きく、性別で一律に語れるものではないというのが実情です。自分の状況を整理して、聞かれたときに落ち着いて説明できるようにしておくこと自体は、男女問わず有効な準備といえるでしょう。
性別を問わず、状況整理は一人で抱えない選択肢もある
養育費や親権、元配偶者との関係、子どもとの同居・別居といった事情は、当事者にとってはデリケートで、自分の言葉でどう説明すればよいか迷う場面も多いものです。こうした整理を一人で行うのが難しいと感じる場合、結婚相談所のカウンセラーに相談しながら進めるという選択肢もあります。
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のように、性別を問わずカウンセラーと状況を整理しながら活動を進められるサービスもあります。自分の状況をどう伝えるか迷っている段階から相談できる窓口として、選択肢のひとつに入れてみるのもよいでしょう。
まとめ
公的統計を見ると、再婚の組み合わせに極端な偏りはなく、親権は母親が持つケースが多い一方、養育費の取り決め・受給状況は母子世帯と父子世帯とで大きく異なることがわかります。これは男女どちらが有利・不利という話ではなく、直面しやすい課題の性質が違う、という整理の仕方が適切です。
婚活メディアで語られる「男性は経済力、女性は自立状況を伝える」といった傾向論も、あくまで参考情報のひとつとして受け止め、最終的には自分自身の状況に合わせて、何をどう伝えるかを考えていくことが大切です。性別による決めつけにとらわれず、自分に合った再婚活の進め方を選んでいきましょう。
婚活ラボでは、こうした再婚活の悩みについて、これからも実用的な情報を発信していきます。
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